拠点となる自宅から通えない範囲に異動になった場合には、独身寮・単身寮に入ることができます（※民間アパート借上げによる完全独立形式）。本人負担は家賃月額9,000円、洗濯機・冷蔵庫・エアコンといった大型家電は無償貸与です。

月間公休9日（年間公休116日）＋有給休暇の計画的取得4日。

年に6連休を2回、4連休、5連休を各１回ずつ取得できます。旅行やリフレッシュに、個人の勉強の機会にと自由に利用できる長期休暇です。

有給休暇取得率89.2％【2022年度原信ナルス実績】
１日単位のほか、半日での取得もでき、ワークライフバランスのとれた働き方が実現しています。

子どもと一緒に過ごす時間は、幼い時期ほど大切です。仕事に復帰することを前提として女性は産後休業終了日の翌日から、男性は子供が誕生した日の翌日から取得できます。

小学生以下のお子さんがいる社員を対象に、所定労働時間を短縮できる制度（1日6〜7.5時間）です。
お子さんが小さいと手がかかることも多くありますが、保育園の送り迎えなどにそれぞれが活用し、育児と仕事を両立しています。

グループ企業の社員だけが自社株式を購入できる制度です。
給与天引きで、少額からの投資ができます。
個人名義にすると、株主優待や配当金が受けられえるなど、長期的な資産形成において、大きなメリットがあります。

60歳以後の生活の安定のため、会社が毎月一定額を拠出して、自身で管理運用します。頑張り次第で毎月の積立額を増やすことも可能です。

自分で積み立てる退職金。社会保険料や税金の節約ができ、退職後の資金となります。